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業績推移を大切に…(2010年09月18日)
今日は皆さんに若干の銘柄選別の極意をお教えします。
ＩＲＮＥＴでは政策批判しているように、相場環境が悪いから株価がなかなか上がりません。しかし板状況を見て売り買いする方法から卒業した欲しいから、あえてビスタで述べている内容を補足の意味も込めて原稿を書いています。株式市場は夢を買うものです。企業と共に株主が儲かれば、それに越したことはありません。その為には業績の良くなる株を探し応援する企業を選別します。皆さんの多くは値動きが信条で人気が冷めれば売るし、人気が出てくると理由も分からずに買いに参加するのでしょう。しかしその人気の原泉は業績数字ですね。業績が上向かなければ、どんなに素質があっても株価は上昇しません。
この実例は、最近の皆さんの記憶に新しい所は「ＧＳユアサ」でしょうか？
この会社の１株利益予想は１７円です。
株価４桁を支えることは困難なのは明らかです。加えて最近では韓国企業が、リチウム電池の技術力では、日本を上回るとも言われており競争が激しい世界です。
つまり業績数字を重視しないと駄目だという事がお分かり頂けると思います。
かたる君は年初から、今年は自動車一本と何度か述べてきました。どうしてかと言えば新興国がターゲットになっており、中国は日本の昭和３０年代から４０年代の時代背景ですし、アジアの隆盛は自動車に支えられるからです。先ずは衣・食・住が基本です。食べられるようになれば、次の豊かさの象徴は電化製品や車ですね。インフラが整備され道路網が構築され、誰でもドライブに行く時代が当たり前になります。先進国は情報革命を継続、新興国はインフラ整備から車へ。だからコマツの人気が高いのも頷けますね。
では何を買うか？
自動車メーカーは競争に凌ぎを削りなかなか利益は上がりません。関連産業が未整備の中国では、日本や韓国の部品会社を頼るのが道理でしょう。自動車産業は裾野が広く、話題になった金型からハイテクまで…、全ての部品を作ることは出来ません。日本は長い時間をかけて協力工業を構築してきました。そのなかでグローバル戦略に、早くに脱皮したホンダや日産が狙い目でしょう。尚且つ独立系と言うか…中国企業へも部品を供給する姿勢のある会社が望ましいですね。タチエスが新高値を構築している背景は、中国の吉利汽車への供給のために新工場を建てますね。このような動きが評価され、尚且つ業績数字が良いからでしょう。
そこで業績の予想推移を会社四季報の数字をもとに、時系列に並べたのがこの表です。
（この表の数字は何れも２０１１年３月の予想数字です。左が営業利益―最終利益（億円）―１株利益、大同メタルの１集は赤字です。）
かたる君はこのような業績の向上銘柄から日産系の「鬼怒川ゴム」を選択して取組んでいます。あとは皆さんが、お得意の板状況やチャート論で対処すれば良いわけです。何処まで株価を追うか？ 残念ながら、あくまでも下請けの部品メーカーだから、天井は高くなく限られます。かたる君が取組んでいるＤＥＮＡや００７に比較したら、足元にも及びませんが、一般的な評価からすればマズマズでしょう。状況次第ですが、鬼怒川ゴムも充分に４桁を狙える素質がありますね。世界経済の２番底回避なら日産の戦略カー「マーチ」は爆発的に売れるでしょう。これからですよ。今年、タイの新工場は稼動したばかりです。鬼怒川ゴムは電気自動車でも必要な窓枠やトランクルームやエンジンルームのゴム製品なども作っていますね。勿論、中国には早くから進出しており、地元の部品メーカーとも取引が活発です。何よりＲＯＥが高いですね。利益率の高い効率経営をしているということです。４桁の株価になっても、なんら不思議はありません。加えて独特の株価の癖があり仕手化しやすい体質のある株主構成のようです。
別に株を推奨しているのではありません。
考え方のプロセスをお話しているわけです。値動きではなく、もし株価が下げたら現物でじっくり買えるかどうか…。値動きに一喜一憂するのではなく、考え方のプロセスが確りしていれば下げたら買えるのですね。多くの人が株で損をするのは下値で株を買えないからです。自分の考え方が確りしていれば、安くなればどんどん買いたくなるのが普通です。だって高値を付けた会社も。安値で放置されている会社も、同じ会社で食べもののように腐りませんね。誰だって高値で株を買うことがあります。投げるべきかどうかは、その会社が置かれた環境が変わったときですね。残念ながら失敗したことは、かなり後になって分かります。かたる君は赤字転落した会社が復活するパターンが好きですが、社会環境が非常に悪くなっていますね。金融庁の指導が厳しく、復活できる企業も、どんどん倒産させる社会環境を創っています。大変な国ですね。これじゃ産業が逃げ出すのも道理です。まぁ、それは兎も角、株を買うとは企業を応援することで、その会社の繁栄と共に、株主も一緒に儲けることができれば良い社会になります。