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考え過ぎか…(2014年03月15日)
カタルは昨年後半からの見方は、完全に負け組の代表格ですね。何故、これほど成績が悪いのでしょう。客観的評価の時価総額はそれほど落ちている訳ではありません。むしろ昨年後半は伸びています。昨年４月に４０４兆円を付けて、８月末が３８７兆円まで落ち込みますが２月末は４２９兆円まで伸びていますね。確かに昨年末の４５８兆から現在は減っていますが…カタルのイメージとは、程遠いデータになっています。何故、これほどイメージと実態は違うのでしょう。「際」を選んだハイリスク銘柄の脱落が原因でしょうが、この負けの原因は、他にあるのでしょうか？
現在でも、およそ１割の銘柄が高値圏で推移しているのです。人気株リストを見ると好業績銘柄が並んでいます。ハーモニック・ドライブ・システムなどは、懐かしい思い出があります。あの減速装置に魅せられ勉強した時期がありました。同時に資本取引に絡むＴＯＢやＭＢＯなども目立ちます。ＮＥＣフィールディングなどは代表的な事例でしょうが…。昭和飛行機も、そうなのですね。むかし立飛企業と言う含み資産の代表的な企業が、新立川航空機と共に上場廃止になりましたね。市場平均株価より高く設定されたのは、きっと含み資産が考慮されたのでしょう。意外に目立ちませんが市場に隠れて動いている銘柄の中で、含み資産関連株も時々動いています。
富士通の新型タッチパネルは、「感触タッチパネル」と言うのでしょうか…。あの技術は画期的な製品開発に繋がるようなイメージを抱きましたね。流石、富士通ですね。負け組だった代表格のＮＥＣや富士通などの通信機関連は、ユビキタス社会の到来を捉え躍進するのでしょうか？ 何故か分かりませんが、両者の株価は強いですね。相場は相場に聞けと言いますが…。カタルは今、相場の見方に迷いが生じています。その為に世界の株価データの比較を見てみました。
金融デリバティブ機能の発展により、リスクが取りやすくなりＢＲＩＣｓを中心とする新興国に資金が流れ、第三国の成長が加速しました。金融危機後、一時、「デッカプリング論」が盛んになり、新興国の成長で先進国の落ち込みをカバーできると言われていた時期がありました。でも現状の中国は市場経済化に戸惑い、固定資本形成と貿易による成長限界論が背景に存在し、シャドーバンキング問題が存在します。
一方、ロシアは２０１０年から３年続いた２ケタ増の新車販売台数が鈍化し、昨年は３月から１１月まで９カ月連続のマイナス比でした。原因は資源関連の低迷でしょう。１２月こそ新車販売は４．２％増になりましたが、２０１３年では５．５％減の２７７万７千台です。今年に入ってからも１月は５．８％減の１５万３千台、２月も２．０％減の２０万６千台となっています。このような環境下でクルミアへの軍事侵攻が生まれました。
でも中国は日経新聞が悲観するような内容ではありませんね。２０１３年の自動車販売は１３．９％増の２１９８万で世界一なのです。１月が６％増の２１５万６千台、２月は、なんと１７・８％増の１５９万６千台なのです。資本市場の一部で理財商品のデフォルトが問題にされていますが…市場原理化の市場金利導入のステップと見られます。ブラジルの２０１３年は０．９％減の３７６万７千台の販売で、１月は０．４％増３１万２千台、２月は１０．３％増の２５万９千台でしたね。マズマズの水準で安定しているようです。インドの２０１３年は９．３％減の３２３万８千台で、２０１４年も１月１１．７％減で２６万９千台、２月は９．９％減の２６万６千台です。
ＢＲＩＣｓの中で、先進国への揺り戻しの影響を受けているのは、インドとロシアだけのようで、ブラジルは横這いで中国は２ケタ増を続けており、好調な景気状態が窺えます。故に理財商品のデフォルト問題は、完全に日経新聞の勇み足で…過剰報道と思われます。家と車の販売動向は、景気状態を示す「バロメーター」なのです。
実は昨年後半から年初からの動きを考えると…１９８９年の相場をイメージしてしまったのですね。あの時は…実体相場は１９８８年で終了し、後の上昇は先物からの演出で、実体相場はむしろ悪化していました。最後に、下げるための演出が行われた１９８９年と言う年でした。何故か、昨年後半からの相場のイメージと、あの相場のイメージがダブっており、ＮＹ市場の大恐慌時の相場と、現在の相場が酷似しているとの指摘もあり、連想が広がったのです。１９９０年は１月～３月と下げ、４月に止まり５月は反騰しました。しかし７月に入ると再び下落相場と…なるのでしたね。その為に世界の株価動向などを調べており、今日はアップが遅れています。
ＢＲＩＣｓを中心とする第三国の躍進は、金融デリバティブの発展が支え、民間金融のその役割は、ボルガー・ルールなどで規制されています。ＦＲＢは失った民間金融の信用補完の役割を担っていましたが、そのＦＲＢも金融緩和縮小過程にあり、新興国の信用供与を、一体、誰が支えるのでしょう。本来なら、民間企業が支える筈ですが…ボルガーなどの規制が強化されており、信用補完が回復し辛い環境下にありますね。故に、銅などの市況が下がったのを見て、市場は過剰反応をしたのでしょう。原油価格は１９９９年頃からラインを大きく上げましたね。これを受けカタルは、あの時に日揮を推奨したのです。
中東は開発ラッシュが継続しており、金融危機の影響を脱出しつつあります。遅れていたヨーロッパもそうですね。日本はどうなのでしょう。ＮＹと東証の時価総額比較では…ある程度の足踏みは仕方ないように見え、１９８９年からのバブル崩壊後の相場を連想するイメージは間違っているように思えますね。まぁ、仮に最悪のケースが再現されたとしても、一度は、そろそろ戻る場面のような気がしています。まぁ、暫くは様子見で、５月に戻ったところで…再び、考えてみればいいのでしょう。